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東海大地震への関心が高い結果に　最新版『住宅購入・建築検討者』の実態調査発表

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東海大地震への関心が高い結果に　最新版『住宅購入・建築検討者』の実態調査発表

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東海大地震への関心が高い結果に　最新版『住宅購入・建築検討者』の実態調査発表

　2014年1月8日 14:00　

最新版住宅購入・建築リポート発表

株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都千代田区）は住宅の購入・建築を検討している人を対象に、検討にあたっての予算や頭金の状況、検討する物件の種別、検討にあたって重視する条件などをまとめた「2013年度版『住宅購入・建築検討者』調査」を発表した。

（画像は株式会社リクルート住まいカンパニーのプレスリリースより）

調査方法は株式会社マクロミル（本社：東京都港区）の調査モニターから住宅購入や建築を検討している人を対象として、平成25年9月25日から9月30日の間、インターネット上で回答を得た。調査項目は多岐にわたり、購入・建築予算や頭金の平均、親や親族からの援助の有無など。

地震に対する関心が高く反映

予算や頭金の金額は昨年調査と比較して40～50万円ほど上昇、検討する理由としては「家族のため」がトップだった。検討住宅タイプ別では、注文住宅が約51％、新築分譲マンションの購入は約39％、新築分譲一戸建ての購入は約29％。

また今回の調査では地震に対する関心が高くなっており、特に大地震が予想されている東海地方で「耐震性能」を望む人が80％を超えて全国平均より高かった。仕様や設備の希望でも「住宅が地震に強い」がトップだった。