「2014年首都圏新築マンション契約者動向調査」結果発表
2015年3月17日(火)、株式会社リクルート住まいカンパニーより、「2014年首都圏新築マンション契約者動向調査」の結果が発表された。
この調査では、2014年1月~2014年12月の期間を対象に、首都圏新築分譲マンション契約者の購入動向が調べられた。
契約世帯主の属性などをチェック
「2014年首都圏新築マンション契約者動向調査」で調べられたのは、以下の項目。
1.契約世帯主の属性
2.購入物件所在地
3.購入価格
4.自己資金とローン借入額
5.専有面積と間取り
6.住まいの購入理由
7.重視項目
8.検討住宅種別
(プレスリリースより)
まず初めに契約世帯主の属性を調べたところ、平均年齢は37.8歳で、2013年からほぼ横ばいを維持。また、「シングル世帯計」は10%に対して、「子供あり世帯」は46%を占めた。
「子供あり世帯」は、2009年~2010年にかけて減少傾向を見せていたが、2011年以降は、少しずつ増加している。
さらに「購入物件所在地」の項目では、「東京23区」を購入する割合が最も多く、38%という結果に。しかしながら、2008年以降の増加傾向にあった「東京23区」の4割を下回る結果は、2013年から4ポイント減少することとなった。
平均購入価格は調査開始以来最高額に
次に、購入価格を調べたところ、最も多かったのが、「3,500~4,000万円未満」の19%。
平均購入価格は、2001年の調査開始以来最高額の4,340万円となり、2013年からは172万円上昇した。
また、購入物件所在地別の平均購入価格においても、すべての地域で調査開始以来の最高額を記録。特に神奈川県は、2013年より416万円上昇し、最も上昇幅が大きい結果となった。
そして、「自己資金とローン借入額」の項目では、自己資金の平均は1,064万円で、2013年から減少。ローン借入総額の平均は3,539万円となり、調査開始以来の最高額を記録した。
「子供や家族のため」に購入する人がさらに増加
今回の調査で「購入理由」として最も多かったのが、「子供や家族のため」で43%。これは、2011年以降4年連続で上昇しており、2013年からは4ポイント増加した。
その他の意見としては、「現在の住居費が高くてもったいないから」(32%)、「もっと広い家に住みたかったから」「金利が低く買い時だと思ったから」(ともに23%)などがあげられた。
また、物件を検討する際に重視する項目の上位3項目にあげられたのは、「価格」(92%)、「最寄り駅からの時間」(85%)、「住戸の広さ」(72%)。
その他にも「検討住宅種別」の項目では、中古マンションとの並行検討者が引き続き増加していることなどが調べられた。
(画像はプレスリリースより)

株式会社リクルート住まいカンパニーによるプレスリリース
http://www.recruit-sumai.co.jp/press/150317_MSkanto.pdf